山梨県でサウナ施設を開業するには
はじめに：サウナブームと山梨県での開業チャンス
近年のサウナブームにより、「自分でサウナ施設を開業したい！」と考える法人・個人事業主の方が増えています。
特にコロナ禍以降は身近なリフレッシュ施設としてサウナの人気が高まり、老若男女を問わず多くの集客が見込める業態となりました。
本ブログでは、山梨県で個室サウナやプライベートサウナ施設を開業するために押さえておきたいポイントを、計画準備から設計・施工まで徹底解説します。
開業準備中の皆様はぜひ参考にしてみてください。
個室サウナ・宿泊型サウナ施設の魅力とは
例えば山梨県内では、富士山の絶景とともに楽しめる全室個室サウナ付きの旅館が誕生するなど、「プライベートサウナ」をウリにした施設が登場しています。
個室サウナや宿泊併設型のサウナ施設は、従来の大規模温浴施設とは異なり「自分だけの空間で整う」贅沢な体験を提供できるのが魅力です。
家族や友人だけで周囲を気にせずサウナを楽しめるため、カップルや小グループ利用のニーズも高まっています。
また、宿泊施設にプライベートサウナを備えることで高付加価値なサービスとなり、観光客誘致や客室単価アップにもつながります。
山梨の豊かな自然環境と組み合わせたプライベートサウナ体験は他県との差別化要素にもなり、今後さらに注目されるでしょう。
サウナ施設開業のメリット・デメリット
サウナ事業を始める前に、そのメリットとデメリットも把握しておきましょう。
サウナ施設開業のメリット:
サウナ施設はリピーター（固定客）がつきやすく、一度ファンを獲得できれば安定した集客・収益が見込める点が魅力です。
近年のブームで需要が高まっており、上手く差別化して独自のコンセプトや高品質なサービスを提供できれば地域の人気スポットになれる可能性があります。
また、日本政策金融公庫の新創業融資など融資制度を活用すれば自己資金ゼロでも開業できる場合があるのもメリットです。
サウナ施設開業のデメリット:
一方で、サウナ施設は初期投資額やランニングコストが高額になりやすいというデメリットがあります。
サウナ室の暖房費や水風呂の水道代、換気設備の電気代など光熱費がかさみ、物価高騰の影響もあって経営を圧迫する恐れがあります。
加えて昨今は開業ブームで競合店が増加傾向にあり、単にオープンすれば儲かるという甘い業態ではない点に注意が必要です。
立地や運営方法によって収益性が大きく左右されるため、入念な準備と戦略が欠かせません。
開業に必要な資金とコスト計画
初期費用の目安
サウナ施設の開業には初期投資が必要です。
新築で建設する場合、サウナ室だけでなく水風呂やシャワー、外気浴スペース、受付・休憩所、トイレなども備える必要があり、それなりの広さと設備工事が求められます。
特に都心部では土地取得費でさらに高騰します。一方、山梨県のように自然環境を活かせる立地なら、水源を利用して水風呂設備を簡素化できるなど工夫次第でコスト圧縮も可能です。
初期費用の内訳として大きいのは、建物の建築費用のほかサウナ設備関連です。
サウナ室の木材やストーブ、ロウリュ装置などグレードにこだわればそれだけ費用が増加します。
特に冷水を張る水風呂を設置する場合、循環ろ過機やチラー（冷却水循環装置）など専門設備に費用がかかり、仕様によっては水風呂関連だけで1,000万円以上になる可能性もあります。
個室サウナの場合は一度に利用する人数が限られるため大型の浴槽は不要ですが、その分プライベート空間を充実させるため内装に凝るケースも多く、コストバランスを考慮しましょう。
ランニングコスト
開業後に毎月かかる経費もしっかり計画しておく必要があります。
主なランニングコストは人件費、水道光熱費、消耗品費（タオルやアメニティ類）、広告宣伝費、設備メンテナンス費などです。
特に水道光熱費はサウナ運営で非常に大きな割合を占めます。一般的な温浴施設では、利用者一人あたり約300円の水道光熱費がかかるとも言われています。
個室サウナで1回あたりの利用人数が少なくとも、サウナ室の温度維持や換気に一定の光熱費は発生しますので、収支計画に織り込んでおきましょう。
ランニングコストが高めの業態だからこそ、開業前に損益分岐点のシミュレーションを行い、無理のない収益計画を立てることが重要です。
サウナ開業に必要な許可・手続き
サウナ施設を「事業」として不特定多数に提供するには、営業開始前に必要な許可を取得・届出しなければなりません。
特別な国家資格こそ不要ですが、所轄官庁への許可申請は必須です。主に以下の許認可が必要となるので、計画段階から準備しておきましょう。
公衆浴場営業の許可（公衆浴場法）
サウナは法律上「公衆浴場」の一種に分類されます。
銭湯など一般公衆浴場ではなく「その他公衆浴場」（サウナや岩盤浴など）に該当し、営業には知事または保健所の許可が必要です。開業地を管轄する保健所に対し、「公衆浴場法に基づく施設の許可申請」を行いましょう。
保健所への事前相談を経て申請書類を揃え、開業予定日の10日前まで（自治体による）に提出するのが一般的です。
書類審査と現地の施設検査に無事合格すれば、営業許可書が交付されます。開業ギリギリにバタつかないよう、少なくともオープン1ヶ月前には申請を済ませておきましょう。
消防・防火に関する届出（消防法）
サウナは高温を扱う施設のため、消防署への届出も必要です。薪ストーブなど火気を使用する設備を設置・変更する際の届け出や、防火管理者の選任などを行います。
また、不特定多数が利用する施設として消火器の設置や避難経路の確保も義務づけられます。設計段階から消防基準を満たす計画にすることが大切です。
建築基準法に関する手続き
新築や大規模改装の場合、建築確認申請や完了検査など建築基準法上の手続きも欠かせません。
特に公衆浴場は不特定多数が利用する用途のため、耐火性能や衛生面の基準も細かく定められています。
施工中に中間検査が入ることもありますので、施工会社と連携しながら適法な施設づくりを進めましょう。
その他必要に応じた許可
サウナ施設で飲食物を提供する場合は飲食店営業許可（食品衛生責任者の設置）が必要です。また、宿泊機能を併設する場合には旅館業の許可（簡易宿所営業など）も取得する必要があります。
宿泊型の場合は保健所で公衆浴場と旅館業それぞれ手続きを行うことになりますので、計画時に担当部署へ相談しておきましょう。
以上のように、サウナ開業には多方面の行政手続きが伴います。
許可取得には図面や書類の準備が欠かせませんが、専門業者に依頼すればスムーズです。
後述するように、当社ではこれら許可申請プロセスについてもデザイン設計段階から必要に応じてサポートいたします。
開業までの準備と手順
では、実際にサウナ施設を開業するまでにどのようなステップを踏めばよいのでしょうか。【開業準備の主な流れ】を時系列で整理すると次のようになります。
1.コンセプトとサウナの種類を決める
まず最初に、どんなサウナ施設にするかコンセプトを明確化しましょう。
ターゲット客層（地元のサウナー、観光客、宿泊者など）を想定し、「ととのう」体験をどう差別化するかを考えます。
サウナの種類も決めます。一般的なドライサウナ、スチームサウナ、ミストサウナのほか、全室個室タイプにするのか、貸切専用にするのか、といった方向性を検討してください。
独自のテーマを打ち出すことで後述の競合差別化にもつながります。
2.物件・立地を選定する
コンセプトに沿った物件探しを行います。山梨県内であれば、駅近や繁華街は集客しやすい反面テナント料が高額になる傾向があります。
一方、郊外の自然豊かな立地は土地コストを抑えつつ景観や環境そのものを売りにできる強みがあります。
可能であればサウナ施工の実績がある建築会社に同行してもらい、物件適性を見極めると安心です。
3.事業計画書の作成・資金計画
融資を受ける場合はもちろん、自己資金で始める場合も事業計画書（ビジネスプラン）を作り込みましょう。
周辺エリアの市場調査を行い、競合となりうるサウナ施設や温浴施設の数・特徴をリサーチします。
その上で、自施設の強みや差別化ポイントを整理し、予想売上や必要経費を試算します。特に資金繰り計画は重要です。
初期投資額と想定収益から返済計画を立て、収支モデルを組み立てます。綿密な計画は融資審査対策になるだけでなく、開業後の経営を成功させる羅針盤にもなります。
4.設計プランの検討・施工会社選定
物件が決まったら、具体的なレイアウト設計と設備計画に入ります。サウナ室のサイズ・材質、温度や湿度の仕様、水風呂やシャワーの配置、休憩スペースの動線など、利用者が快適に過ごせる空間をプロと共にデザインします。
【換気システム】や【断熱・防水施工】も専門知識が求められる部分なので、経験豊富な施工会社に依頼しましょう。
山梨県内で商業サウナの施工経験がある業者は多くありませんが、当社未来建築工房はその数少ない一社として、後述のように企画段階からサポート可能です。
設計プランが固まれば工事費用の見積もりも算出されるため、資金計画の最終調整を行います。
5.各種申請手続き・許可取得
前述の保健所への公衆浴場営業許可申請をはじめ、消防署や建築関係の申請手続きを進めます。
着工前に保健所へ相談し、図面段階で設備基準を満たしているか確認してもらうと安心です。書類準備には時間を要するため、遅くとも工事完了の1ヶ月ほど前には提出するよう逆算しましょう。
工事完了後には保健所の現地検査があり、問題がなければ営業許可証が交付されます。
6.スタッフ採用・研修
個室サウナの場合、無人運営や予約制で省人化するケースもありますが、受付対応や清掃管理のスタッフは必要です。
オープン前に求人を行い、サウナ知識や接客スキルの研修を実施しましょう。小規模施設ならオーナー自ら現場に立つことも多いですが、サービス品質向上のためにも最低限の人員体制を整えておくと安心です。
7.集客準備（販促・マーケティング）
オープン直前には宣伝にも力を入れます。昨今はSNSで情報発信するサウナ愛好家も多いので、InstagramやTwitterで施設の魅力を発信し認知度を高めましょう。
ホームページや予約システムの整備も忘れずに。山梨ならではの「富士山が見えるサウナ」など魅力的なキーワードでPRし、プレオープン時には地元メディアに取り上げてもらうのも効果的です。
オープン記念キャンペーンやお得な回数券の販売など、リピーター獲得施策も検討しましょう。
8.オープン
いよいよ開業です。
設備の最終チェックを行い、万全の状態でお客様を迎えます。オープン後もしばらくはオペレーションの見直しや設備調整が必要になるため、お客様の声をよく聞き改善に努めましょう。
こうしてスタートしたサウナ事業は、計画から開業まで少なくとも半年～1年程度かかるのが一般的です。焦らず着実に準備を進めることが成功への近道と言えます。
サウナ施設の設計施工は専門業者に依頼しよう
サウナ施設を成功させる鍵の一つは、やはり専門的なノウハウを持つプロと組むことです。サウナ室は高温多湿の特殊空間であり、適切な素材選びや断熱施工を怠るとトラブルの原因となります。
また、水風呂やシャワー室は防水・排水計画が重要で、カビ・腐食対策まで考慮した施工が求められます。
空調換気設備もサウナ利用時と未利用時で風量を調整するなど、省エネと快適性のバランスを図る必要があります。
このようにサウナ専門の設計施工ノウハウが要求されるため、経験豊富な業者に依頼することが遠回りなようで最短の道です。
当社未来建築工房は、山梨県内で事業用サウナの設計・施工を手がける数少ない高品質な注文住宅ビルダーです。
注文住宅事業で培った提案力・デザイン力を活かし、事業用サウナにおいても「愉しさの創造と追求」をモットーに唯一無二のサウナ空間をご提案いたします。
私たちは、世界的サウナブランドであるHARVIA社の正規ディーラー（山中湖ショールーム運営）でもあり、最新のサウナ設備にも精通しております。
お客様のコンセプトやご要望に柔軟に対応しつつ、法令遵守はもちろん難易度の高い設備設計にもワンストップで対応できるのが当社の強みです。
実際に山中湖のショールームでは、室内サウナとバレルサウナ（樽型サウナ）を常設し、上質なサウナ体験を体感いただけます。
HARVIA SAUNA DEAREL山中湖の公式HPはこちら
設計段階から完成後のアフターサポートまで丁寧に寄り添いますので、山梨でサウナ施設開業をお考えの方はぜひ一度ご相談ください。
まとめ：夢のサウナ開業を実現しよう
サウナブームの追い風を受けて、山梨県で個室サウナ・宿泊型サウナ施設を開業するチャンスは十分に広がっています。
綿密な資金計画と準備期間を確保し、法令に則った手続きを踏めば、特別な資格がなくてもサウナ事業をスタートすることができます。
重要なのは、コンセプトの練り込みや差別化戦略、そして信頼できるパートナー選びです。
【高品質なサウナ空間】と【継続的な運営サポート】を提供できる専門業者と二人三脚で進めることで、開業への不安も解消しスムーズに夢を実現できるでしょう。
山梨ならではの自然や地域資源を活かしたプライベートサウナ施設は、お客様に特別な癒しを提供するだけでなく、地域活性化にも寄与する素晴らしい事業です。
私たち未来建築工房も、お客様の「理想のサウナづくり」を全力でお手伝いいたします。疑問や不安な点があればお気軽にお問い合わせください。
一緒に、山梨に新たなサウナの魅力を生み出していきましょう！
ぜひ公式LINE、もしくはお電話にてお気軽にお問い合わせください。
